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  大地震について考えよう
⇒1.過去の大地震から学ぶ防災知識
⇒2.国が想定している大地震を知る

 1.過去の大地震から学ぶ防災知識
  防災意識を高めるためには、自分達が「何から身を守る必要があるのか」
  を知ることが大切です。ここでは過去の大震災を調べ、見えない敵となる
  「大地震」の脅威と、その対策を模索していきたいと思います。
 「関東地方」における地震を考えた場合
東日本大震災 関東大震災 明治東京地震 安政の大地震
 元禄関東地震 宝永地震     
 
 「直下型地震」を考えた場合
阪神・淡路大震災 新潟県中越地震   明治東京地震
 
 「東海・南海・東南海地震」について考えた場合   
昭和東南海地震 昭和南海地震 安政の東海地震 安政の南海地震
三河地震 宝永地震 慶長地震  明応地震
 康和地震 永長地震 白鳳地震
 
  その他日本の地震を考える
昭和三陸地震 明治三陸地震 貞観地震 十勝沖地震
八重山地震 島原大変肥後迷惑  
 
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 2.国が想定している大地震を知る
  一般的に地震予知は困難とされていますが、一定の周期ごとに繰り返して
  発生している大地震は予知の可能性があるといえます。ここでは国が発生
  を予測している地震について説明します。
 1.東海地震(静岡県駿河湾付近)
東海地震とは?
東海地震は、駿河湾内に位置する駿河トラフで周期的に発生する「海溝型」の地震で、その地震規模はM8クラスと想定される。
過去の地震では、1954年(安政元年)におきた安政東海地震が有名。
地震学的には、「東海」・「東南海」・「南海」という3区分に分かれいるが、同時期または数年後など連動しての発生も多い。

近年の研究では、単独で発生した痕跡が見つかっていないことから、東南海地震や南海地震と連動してのみ発生するとの説が有力視されている。

東海地震発生の確率
その周期は、約100~150年とされ、将来的には必ず発生する地震であると言われている。安政地震(1854年)以降、この地域の地震エネルギーは開放されないまま残っているため、いつ東海地震が発生しても不思議ではないといわれている。
発生した場合、その被害は甚大なものになると予想され、国としても1978年に「大規模地震対策特別措置法」を制定。 「地震防災対策強化地域の設定」や、「警戒宣言」を軸とした短期直前予知を前提とした地震対策がとられている。

予測の可能性
東海地震は唯一予測ができる可能性がある地震といわれている。
観測データに異常が見られ、東海地震発生の発生の予測されると、内閣総理大臣から国民に「警戒宣言」が出される。
「警戒宣言」が出されれると、大災害に備え「交通規制」や「ライフライン」など様々なものへの規制が開始される。

「超」東海地震
このような想定東海地震の3倍の地殻変動を伴う「超東海地震」が、千年周期で発生する可能性があるとの指摘がある。このような地震は少なくとも、過去5千年間に3回起きており、2400年前の地震後にも年代特定はできないものの同様の地震が一度あったと見られている。 
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 2.東南海地震(紀伊半島沖~遠州灘)
(東南海地震とは?)
東南海地震は、紀伊半島沖から遠州灘にかけての海域で周期的に発生する「海溝型」の地震。
その規模は毎回M8.0前後に達する巨大地震で、約100年から150年周期で発生している。
最新のものは、1944年(昭和19)に、紀伊半島南東沖を震源として発生した「昭和東南海地震」となる。この地震は敗戦間もない時期であり多くの記録が消失・散逸するなど詳しい実態が把握できていない地震となっている。

(心配される津波被害)
昭和東南海地震において、地震後に発生した大津波は、震源域に近い尾鷲市や熊野灘沿岸に壊滅的な被害をもたらす。
三重県、和歌山県沿岸で特に高く、波高は「新鹿で6~8m」、「賀田で7.1m」、「錦で6m」、「勝浦で4~5m」であった。最大波高は、尾鷲市賀田地区で記録された9m。第1波が襲った後、家へ荷物等を取りに戻り、第2波に巻き込まれ、亡くなった例もあった。

内閣府の中央防災会議に設置された「東南海・南海地震等に関する専門調査会」では、地震とともに大津波の発生規模の予測と対応について調査を行っている。
宝永地震から宝永大噴火というように、富士山の噴火の原因になったと思われる事例もあるため、国としての問題意識も高い。
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 3.南海地震(紀伊半島沖~四国南方沖)
(南海地震とは?)
南海地震は、紀伊半島の熊野灘沖から四国南方沖を震源とする周期的な巨大地震をいう。
この付近の南海トラフでは、度々M8級の海溝型地震が100~150年周期で起きている。21世紀中の発生が予想される東海地震・東南海地震と並ぶ大規模地震として地質学者・地震学者から注目されている。

(過去の津波と火災の被害)
1946年の昭和南海地震では、地震発生直後に津波が発生し、主に紀伊半島・四国・九州の太平洋側などに襲来。
高知県中村市(現四万十市南部)、須崎市、高知市のほか、和歌山県串本町、海南市は特に地震と津波の被害が甚大であった。 
四万十市では、市街地の8割以上が地震動で発生した「火災」等により壊滅したほか、串本町や海南市は津波により壊滅的被害を受ける。
死者は、行方不明者を含めて1,443名(高知県679名、和歌山県269名、徳島県211名)、家屋全壊11,591戸、半壊23,487戸、流失1,451戸、焼失2,598戸に及んだ。
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  4.東海・南海・東南海・連動型地震
(連動型地震とは?)
連動型地震は、東海地震と南海地震に加えて東南海地震の3つの地震が「同時発生」した場合を想定した巨大地震の指す。
地質調査や文献資料から、東海地震、南海地震、東南海地震はそれぞれは約90~150年の間隔で発生していることが分かっており、今後も同じような発生パターンをとると推測。いずれもマグニチュードが8に達する巨大地震で、揺れや津波により甚大な被害を出してきた地震。

(予想・研究されている規模)
今後発生が予測されている東海・南海・東南海連動型地震のうち最大のものは、「M8.7」と予想。波の高さが重なり合い土佐湾西部と東海沿岸のいくつかの狭い範囲では津波が10m近い高さに達することが予測されている。
この3つの地震が一挙に起きた場合、また安政地震のように短い間隔で起きた場合は、太平洋ベルト全域に被害が及ぶため地域相互の救援・支援は実質不可能となってしまう。 

(発生した場合の被害予測)

内容 被害予測  阪神大震災
の被害
建物全壊棟数 約51万3000~56万8600棟 約24万9000棟
死者数 約2万2000~ 2万8300人 約6432人
経済被害 約53~81兆円 約13兆円
静岡県、愛知県などで最大震度7を観測すると思われる。
また北は茨城県、南は鹿児島県まで、広い範囲で津波が観測され、愛知県、静岡県には平均して4~5m、高知県など四国太平洋側には平均して10~12m、最大で30m近い波が観測される(10階建てのビル相当の高さ)。
東海から南海、さらに奄美群島沖の南西諸島海溝までの断層が連動した場合、スマトラ島沖地震(2004)に匹敵する超巨大地震が発生する可能性があるとの指摘もある。
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  5.関東地震(相模トラフ プレート境界型地震)
(関東地震とは?)
関東地震は、相模トラフを震源とする「プレート境界型」の地震。
およそ200年以上の周期と考えられているが、明確に記録に残っているものが少なく、その周期は分かっていない。地震の規模はM8級の地震を指す。現状では、1703年の「元禄関東地震」と1923年の「関東大震災」のが主な例になっている。

関東大震災の悲劇
「関東大震災」は、大正12年(1923年)9月1日、神奈川県相模湾北西沖80kmを震源として発生。最大級の震災で、死者・行方不明10万5千人余り、地震における被災者の数は190万人以上と言われている。

(津波被害)
プレート境界の跳ね返りによって、その数分後には、太平洋沿岸地域から伊豆諸島にかけて津波が襲来。 熱海で高さ12m、房総半島で高さ9.3m、洲崎8m、神奈川県三浦6mを記録。鎌倉市由比ケ浜では300人余が行方不明となる。。

(火災旋風)
発生時刻が昼食の時間帯と重なったため多数の火災が発生。
その中でも墨田区の「陸軍本所被服廠跡」の被害は甚大だった。
当時、東京都墨田区横砂の陸軍本所被服廠跡は公園となっており、避難場所として大勢の人が避難。 
火は当時接近していた台風があおられ拡大し、避難者をとり囲み、巨大な火柱となる。人はおろか荷物や馬車までも巻き上げる「炎の竜巻」となり、実に4万人近くの犠牲を出している。
この炎の竜巻は「火災旋風」と呼ばれている。

(地盤の隆起と沈下)
房総半島の南部地域や相模湾に接する三浦半島で全域では地盤の隆起が発生。(房総半島の九重村…1.81m、北条町…1.57m、三浦半島の大磯…1.81m、茅ヶ崎 1.4m、熱海沖初島…1.8mの隆起を確認。
逆に東京府南葛飾郡地域は地盤沈下が起こり、旧平井村 0.38m、砂町 0.27m、亀戸 0.24mなど沈下被害にあう。
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  6.南関東直下地震
(南関東直下地震とは?)
南関東直下地震は、関東地方南部で歴史的に繰返し発生するM7級の巨大地震を指す。 首都直下地震、東京直下地震、東京大震災等ともいわれ、日本で想定される「都市直下型地震」の一つで、上記の関東地震は区別されている。

南関東直下地震で想定される地震規模はM7級と比較的小さいが、短い感覚で発生している地震。直下型・海溝型・海洋プレート内の地震を指し、「安政江戸地震」や「明治東京地震」がこれに属する。

日本の経済・政治の中心地で発生する地震であり、経済活動や国家の安全保障に甚大な被害を及ぼす。
政府の中央防災会議においても「首都直下地震対策専門調査会」を設置し、この地震対策を検討している。

(南関東直下地震の被害想定)中央防災会議報告2005年(平成17)
死者 負傷者 帰宅困難 全壊建物 避難者 経済被害 
1万3千人 17万人 650万人 85万棟 700万人 112兆円 

①東京湾北部地震(海溝型)

 【想定】 マグニチュード7.3  冬の午後6時   風速15m/秒
 【被害予測】
 建物の全壊…約850万棟  死者数…約1万1千人(半数が火災)
 経済被害 …約112兆円   帰宅困難者…約650万人
 (荒川沿いで建物被害、環状7号線・や環状6号線周辺で火災多発。

②都心西部直下地震(直下型)
 【想定】 マグニチュード6.9  冬の午後6時   風速15m/秒
 【被害予測】
 死者数約13千人  電車や車両事故で400人の死者

地震発生で想定される被害
①長周期地震動による高層建築物へのダメージ。
②繁華街や住宅街での治安の悪化。
③東京証券取引所の取引停止・株価暴落等の金融市場への影響。
④人が集まる場所でのデマやパニック。
⑤行政・情報の麻痺による首都機能の停止。
⑥エレベーターの停止に伴う閉じ込め。
⑦高層ビルの高層階にいる多くの人が大怪我、又は孤立する。
⑧高層ビルから看板や割れたガラスが路上に大量に落下する。
⑨電気・水などのライフラインが止まる。
⑩東京湾沿岸全域に津波や液状化現象などの被害が出る。
⑪地盤の変形でレールが曲がり、電車が脱線する。
⑫電車進入時に多くの人が駅の線路に落下する。
⑬地下鉄の軟弱な地盤を走る区間においては、トンネルが崩壊。
⑭地下鉄駅の天井が崩落し、道路が陥没する。
⑮揺れで車が横転し、大規模な衝突事故が各所で起きる。
⑯複数の火事が影響し、東京の住宅街・オフィスビル周辺に巨大な火災旋風(炎の竜巻)が発生。
 
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